Adobeとマーケットプレイス提携でNFTの権利を保護

作品の本当の作者は私です――

画像加工ツール「Photoshop」で制作する作品に、ユーザーのSNSプロフィールや仮想通貨ウォレットのアドレスを紐づけることが可能になりました。

ソフトウェア会社Adobe(アドビ)は、Twitterツイッター)やThe New York Timesニューヨークタイムズ)などと共同で、デジタルコンテンツの来歴や帰属データを保護する活動を行ってきました。
この取り組みを進めたコンテンツクレデンシャル機能には、OpenSea(オープンシー)などNFT(非代替性トークン)マーケットプレイス4社も加わりました。

コンテンツクレデンシャル機能とは、デジタルコンテンツに来歴や帰属を記載して誰もがそれを確認できるようにするというものです。
制作段階のAdobeと流通段階のマーケットプレイスが提携したということは――
NFTに紐づけられたウォレットと発行に使われたウォレットが同一であることで、クリエイターは自身が本当の作者であると示すことができ、コレクターも真正性を確認できるわけですね。

金額にすると1日で5兆円を超えるNFTが取引されていますから、この提携でデジタルコンテンツの権利の保護が強化される効果は大きいです!

ソフトウェア大手「Adobe」、4つのNFTマーケットプレイスと提携
大手ソフトウェア企業「Adobe(アドビ)」は、NFT(非代替性トークン)の4つのマーケットプレイスとパートナーシップを締結したことが分かった。 今回パートナーとなったマーケットプレイスは、OpenSea、Rarible、SuperRare、KnownOrigin。...



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