2021年は、これまで以上に人々がブロックチェーン技術の成長を目の当たりにした年だったと思います。 来年はどうなるのか――業界の専門家たちが、さまざまな未来を予想しています。 イーサリアム（ETH）の価格が、PoS（プルーフオブステーク）への移行により…

プロ野球チーム・横浜DeNAベイスターズがデジタル動画の販売を開始しました。 埼玉西武ライオンズに続く、国内の主要プロ野球チームで2チーム目となるNFT事業への本格参入です。 NFT（非代替性トークン）を活用したデジタルムービーコレクション「PLAYBACK 9…

「仮想通貨の世界でプログラム可能なお金が使われ始めている。 この技術によってお金の機能に同じような革命が起こるだろう。」 〜イングランド銀行 カンリフ副総裁 イングランド銀行は、イギリスの中央銀行です。 イギリスは2019年のリブラ構想をきっかけと…

LINEが、NFT（非代替性トークン）の販売と取引を行えるマーケットプレイス「LINE NFT」の運営を始めます。 ――NFTの取引人口が一気に増えそうです！ あなたが新しいサービスを始める時に心理的ハードルとなるのは、何でしょうか？ 馴染みのない会社のサイトに…

アメリカ中央情報局（CIA）のバーンズ長官が、前任者のもとで仮想通貨の情報収集に関するプロジェクトを開始していたことを明かしました。 詳細については語りませんでしたが、ランサムウェアを使用する犯罪グループの金融ネットワークに到達することを目指…

ハエを飲み込んだおばあさんが捕まえようとクモを飲み、そのクモを捕まえようと鳥を飲み、その鳥を捕まえようと猫を飲み…… アメリカの古い童歌が、アメリカ議会下院金融サービス委員会で持ち出されました。 仮想通貨の世界では、新しいコインが次々に生まれ…

新たな仮想通貨が取引所に上場――というのを目にしますが、選ばれる基準は何なのでしょうか？ 世界最大の取引所バイナンス（Binance）のジャオCEOが、基準についての情報を公開しました。 それによると―― ブロックチェーン上のアクティブなアドレス数、ソーシ…

ステーブルコインのテザー（USDT）をミャンマーの通貨に――！ ミャンマーの亡命政府NUG（国家統一政府）の発表です。 NUGは、今年（2021年）2月の国軍によるクーデターで追放された市民政府の指導者と民主化運動グループの連合体です。 テザーを公式通貨とす…

あと10％―― ビットコイン（BTC）の供給量が、発行上限2,100万枚の90％に達しました。 ビットコインが最初にマイニングされてから12年での到達です。 残るは10％だけですが、マイニング状況や新規に発行される量から計算すると発行し終えるのは、かなり先の21…

作品の本当の作者は私です―― 画像加工ツール「Photoshop」で制作する作品に、ユーザーのSNSプロフィールや仮想通貨ウォレットのアドレスを紐づけることが可能になりました。 ソフトウェア会社Adobe（アドビ）は、Twitter（ツイッター）やThe New York Times…

東欧のクロアチア最大のスーパーマーケットチェーンKonzum（コンズム）が、ビットコイン（BTC）など仮想通貨9銘柄による支払いに対応します。 仮想通貨が「通貨」として普及させるのであれば、たくさんの人に日常的に使われる必要があると思います。 Konzum…

ビットコイン（BTC）のハッシュレートが、ついに今年（2021年）5月の水準まで回復しました。 ハッシュレートとは、ネットワークの演算能力を示す指標です。 5月まで中国が世界最大のマイニング拠点で、世界のハシュレートの71％を占めていました。 しかし、…

分散型金融（DeFi）、NFT（非代替性トークン）、スマートコントラクト市場――これらの隆盛によって、イーサリアム（ETH）は存在感を高めてきました。 しかし、イーサリアムもまた、対抗馬から追いかけられる存在です。 その対抗馬とは、今年（2021年）次々と…

今週中にも業界団体「日本メタバース協会」が発足します。 世界の動向を研究するほか、官公庁とのコミュニケーションを深めて日本企業がメタバース市場で活動しやすくなるよう地盤を固めていくための組織です。 つまり、情報集めが主な目的ということになり…

ふるさと納税の返礼がNFT（非代替性トークン）――？ ふるさと納税総合サイト「ふるさとチョイス」の新型コロナで被害を受けた事業者や生産者を支援する新プロジェクトでは、寄付者にNFTアートが配布されます。 デザインはプロジェクトのオリジナルキャラクタ…

「データを盗んで暗号化した。復元して欲しければ連絡しろ。金を払わなければデータを公開する。」 先月（2021年10月）末、徳島県にある町立病院がランサムウェアによるサイバー攻撃を受け、8万5,000人分の電子カルテが閲覧できなくなりました。 支払い要求…